チップとサービスチャージの違い

数年前、チップを止めサービスチャージに移行するレストランが出てニュースの話題となったことは記憶に新しい。昨今、さらに変化が起こり、知識をもっていないと、大きな損失につながりかねない事態が発生している。

チップは１００％ウエイターとウエイトレスに渡されるものであり、法律上では、「チップを払うゲストが金額を決めることができ、また、どのウエイター（ウエイトレス）が受け取るかまでも決めることができるもの」となっている。だが、慣習として、１８％から２１％の額となり、“誰にあげたい”と指定する人はいない。

数年前、チップをサービスチャージに移行させたレストランの言い分は「チップはキッチンで働いているスタッフには分配されず、不公平が生じるので、サービスチャージにした」というものだった。サービスチャージの額はレストラン経営者が決めることができ、且つ、経常利益となる。つまりレストラン経営者はサービスチャージとして集めた額を自分を含めたスタッフ全員の給料を上げるものとして利用できることになる。サービスチャージはレストランで働く者全員の給与を増やすことになりはしたが、ウエイター＆ウエイトレスの取り分を減らし離職を招くことにつながってしまった。

ウエイター＆ウエイトレスがいなければ、レストランの経営は成り立たない。苦肉の策として生まれたのが、サービスチャージを取りながらもチップをも取るという手段だった。昨今、高級レストランの伝票を見れば、サービスチャージとして２０％を取っていながら、その下にチップを書き込む欄がある。さらには、丁寧に“サジェスティッドチップ”（チップ額のご提案）として、１８％ならば○○ドル、２１％ならば○○ドル、という金額まで明記されている。事情を知らない人々はサービスチャージは目に入らず、ただ、チップの額を選ぶことに注意が行き、１８％あるいは２１％と明記されている額をチップ欄に書いてしまう。結果、１８％の額を書いた人は、実は３８％を支払うことになっている。（サービスチャージの％によって変わる）

有名レストランで働くウエイター＆ウエイトレスの年収が１５００万円を超えることは驚くことではない。だが、サービスチャージに移行されれば、こうした高額は取れなくなる。気の毒とは思うが、私個人としては、３８％などという追加料金を払うのは行き過ぎと感じるので、サービスチャージが入っていたら、チップ欄には２％程度の金額しか書かないことにしている。私を日本人として見たウエイター＆ウエイトレスは笑みを浮かべながら伝票をもってくる。そして、チップ欄に２％というあまりにも少額が書かれたのを見て愕然とする。だが、彼らは苦情を挙げる立場にはいない。